教員採用試験のココがポイント!倍率(難易度)や日程・内容について詳しく解説!

教員採用試験はどんな試験なの?どうしたら先生になれるのかな?
このページでは、そんなギモンにまとめてお答えします!
試験の難易度(倍率)スケジュールはもちろん、具体的な試験の内容(出題形式)までわかりやすく解説してます。
勉強をはじめる前に教員採用試験に関する疑問を解消しよう!

教員採用試験の倍率(難易度)はどれくらい?

教員採用試験の倍率(難易度)はどれくらい?

教員採用試験はいまだに「難関」?!

教員を目指す方であれば、「近年の教員採用試験は、競争倍率が低くなっていて受かりやすい」という話を耳にしたことがあるかもしれません。 確かに競争倍率が下がっていることは事実ですが、民間企業の就職試験と比較して、倍率から難易度を捉えるのは危険です。

なぜならば、併願が一般的な民間企業と異なり、教員採用試験は年に1度きりの大勝負だからです。教員採用試験の場合、近隣の自治体は大体同じ日程で採用試験を実施しますので、本命に備えてのお試し受験や、とりあえずたくさん受験しておくなど、いわゆる「本命じゃない」ケースは少ないと考えられます。

倍率以上に、内実は熾烈な競争となっている点においては、民間の就職試験より国立大学入試の方が、難易度のイメージとして近いと言えるかもしれません。

またライバルのレベルが高いという点にも注意が必要です。受験生全体のうち、大学4年生の方は3割程度で、残りの7割は既卒の方で、複数回チャレンジしている方々が中心です。

合格者全体の約半数は教職経験者で、採用直前の職として国公私立の教員(非常勤講師も含む)であるというデータを踏まえても、受験生のレベルが高いことがうかがえます。

以上からすると、教員採用試験はいまだに「難関」と考えてよさそうです。また最終合否をきめる人物試験(論文・面接)では、教職経験の有無が回答のレベルを大きく左右しますので、教職経験のない学生の方は特に入念な準備が必要と言えます。

競争倍率低下の今がチャンス

競争倍率低下の今がチャンス

教員採用試験は、年々少しずつ倍率が下がっています。これは団塊の世代にあたる教員が定年を迎えており、その補充のため採用者数が増えているからです。

しかし、この下降傾向はそろそろ止まり、数年のうちには上昇するとも考えられています。事実2017年度は17年ぶりに採用数が微減しました。

自治体によっては団塊世代退職の補充も落ち着き始めており、採用数を減らしていく傾向もみられます。受験生にとっては、競争倍率が「底」の今が絶好のチャンスと言えるでしょう。

自治体によって競争倍率は違う

全国的な競争率は低下傾向にありますが、自治体によって状況は異なります。例えば鹿児島県や沖縄県は10倍近くもある一方、富山県は3倍程度にとどまっています。

県市によって倍率に開きがあるため、難易度は受験する地域によって大きく異なることがわかります。受験先の状況は、各自治体のホームページで事前に確認しておきましょう。

自治体によって競争倍率は違う

校種・教科によって競争倍率は違う

校種・教科によって競争倍率は違う

競争倍率は自治体だけでなく、校種・教科によっても大きく異なります。一般的に教員免許状授与件数の多い校種・教科、また採用者数の少ない校種・教科は、倍率が高くなる傾向にあります。

例年、小学校は3~4倍程度、中学校・高等学校は7~8倍程度となっていますが、中学校・高等学校の場合、教科によっても状況が異なります。例えば東京都ですと、地理・歴史や保健体育の教科は11倍をこえる一方、国語や数学、英語などは5倍程度となっています。

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教員採用試験日程と教員になるまで

おおまかな試験スケジュール

教員採用試験は、例年7月から9月にかけて自治体ごとに実施されます。多くの場合、1次試験と2次試験の2段階に分けて試験が実施され、1次試験は6~7月2次試験は8~9月となっています。

合格発表は10月で、その後市町村教育委員会や学校長による面談や研修を経て、4月から赴任となります。大学生の場合は、3年生の秋から学習を開始し、4年生の夏に受験するパターンが一般的です。

おおまかな試験スケジュール

出願は春、3月下旬から

出願は春、3月下旬から

各教育委員会は、例年3月下旬から4月頃に実施要項を発表し、願書の受付をスタートします。出願書類には志望動機や自己PR等を記入するのが一般的ですが、自治体によっては短い論作文を記述させる場合もあります。

いずれにせよ、面接試験につながる大切な書類となりますので、余裕をもって準備しておきましょう。

合格=採用ではない?!

教員採用試験の正式名称は「採用候補者試験」といいます。つまり「候補者」を選ぶための試験となります。合格者はすぐに採用されるわけではなく、まずは自治体の「教員採用候補者名簿」に名前が登載され、その中から必要に応じて採用がなされるという仕組みです。

つまり次年度の欠員が予定より少なかったりすると、合格しても採用に至らないという場合も(稀ですか)あります。

合格=採用ではない?!

日程が違えば併願は可能

日程が違えば併願は可能

教員採用試験は、近隣の自治体で併願ができないよう、概ね地区ブロック単位で1次試験の日程が統一されています。ただし日程が違えば併願は可能ですので、第1志望の予行練習として、また教員になる機会を増やすために併願を検討するのも一つの手です。

ただし受験地への移動にかかる負担や、試験内容が異なることによる学習負担増、また2次試験の日程の重複などがありますので、併願は慎重に考えましょう。

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教員採用試験の具体的な試験内容は?

教員採用試験の内容は自治体ごとに異なりますが、1次試験と2次試験とに分けて行われるのが一般的で、「筆記試験」「論文試験」「面接試験」「実技試験」「適性検査」などで構成されます。

対策をはじめるにあたっては、受験先の試験内容はもちろん、1次・2次・(3次)の試験内容の振り分けや、それぞれの試験内容の配点を確認したうえで、優先順位をつけて計画的に学習をすすめていきましょう。

筆記試験

筆記試験として実施されるのは、多くの場合2種類です。ひとつは、全受験者共通の教養試験として、教職教養と一般教養が出題されます。教職教養と一般教養の出題割合や出題分野は自治体によって異なり、また教職教養のみの出題となる場合もありますので、効率的に学習をすすめるには過去問分析が大切です。もうひとつは志願校種・教科別の専門試験です。自身が指導する内容の試験となります。

教養試験も専門試験も1次試験で実施されるのが一般的ですが、専門試験は1次・2次のどちらでも実施する自治体もありますので予め確認しておきましょう。

筆記試験

筆記試験の分野と科目を確認しよう! ↓↓

教職教養
  • 科目

    教育原理、教育法規、教育心理、教育史、教育時事

教職に関する専門知識が問われる最重要科目です。教育手法や教育関連の法律、学習指導要領等から出題されますが、教職課程で履修した内容よりもさらに深く広範囲に問われるので、別途試験対策が必要です。また教職教養は、論文試験や面接試験のベースの知識となりますので、単純暗記でなく理解中心型の学習を進めていくことが大切です。

一般教養
  • 科目

    人文科学(国語・英語・芸術)、社会科学(歴史・地理・政経・倫理)、自然科学(物理・化学・生物・地学・数学)

中学校から高等学校の学習範囲や時事問題が出題されます。科目数は多いものの、基礎レベルの問題が中心です。小学校志望者は専門教養試験の出題範囲と重なるので、兼用で学習すると効率が良いでしょう。東京都など、一般教養が出題されない自治体もありますが、出題のない自治体の受験生も、教師の常識として学習しておきたい内容です。

専門教養
  • 科目

    志願校種・教科の内容

志望する校種・教科ごとの専門知識と学習指導要領・指導法に関する試験です。小学校の場合、小学校高学年から中学校の学習内容が中心となります。中高教科では、センター試験から大学教養レベルの問題が出題されます。専門教養は、スペシャリストが集まってのハイレベルな争いとなりますので、一定の知識を持った受験生も、できるだけ多くの問題に触れて実践力を高めておくことが大切です。

人物試験

人物試験

各自治体は様々な形で人物試験の比重を高めています。これは近年の社会背景や新たな課題に対応できる優れた教員を確保するために、受験者の教師適性を多面的かつ深く見極めたいという思惑が背景にあります。

実際、教員採用試験では、人物試験が、論文試験や個人面接、集団面接、集団討論、集団活動、模擬授業、場面指導と様々な形式で複数回実施され、当然配点は高く設定されています。また1次試験から人物試験を実施する自治体も多く、全体の7割となっています。

初めて受験される方は筆記試験に目をうばわれがちですが、筆記試験対策はコンパクトに効率的に仕上げ、論文・面接対策にじっくり取り組んでいきましょう。

人物試験の種類と概要を確認しよう! ↓↓

論文試験
  • 概要

    50~70分の時間で600~1000字程度の記述をする。

教育に関するテーマを課題とした論述式の試験です。教育に関する知識や論理性、教師適性や指導力・教職への情熱が問われ、「書く面接試験」ともいわれます。論文試験の実施率は7割弱になることから、大半の受験者は論文対策が必要となるといえます。

46自治体のうち35自治体(76%)が第2次試験で実施していますが、神奈川エリアのように2次試験といいつつ第1次試験で執筆させ、2次試験に進んだ受験者のもののみ採点対象とする、といった独特の方式を採用しているところもあります。

個人面接
  • 概要

    受験者1人に対し面接官は2~3人、15~30分程度で実施される。

どの自治体でも実施される形式です。質問内容は志望動機や自己PRが中心となる一般質問教育に関する知識や考えを問われる教育質問、そして指導力や現場対応能力を問われる場面指導の大きく3つに分けられます。また自治体によっては学習指導案や単元指導計画を提出され、その資料をもとに質問されることもあります。

教員採用試験の面接試験は事前の対策と準備がすべてで、表面的な対策では太刀打ちできません。適切な手順を踏み、やるべきことを、考えるべきことを理解し、練習を繰り返していきましょう。

集団面接
  • 概要

    受験者6~8人を1グループとして、同一、または個々の質問を行なう。

複数の受験者を一度に面接する形式です。面接官が質問し、それに対して順番に回答していくタイプと、挙手をして発言していくタイプがあり、どちらの場合も受験者の積極性や柔軟性が現れます。

どうしても経験が乏しいと、他の受験者に影響を受け、自分本来の実力を発揮しにくくなりますので、事前の計画と準備が必要になります。

集団討論
  • 概要

    受験者6~8人で与えられたテーマについて、討論を行う。

複数の受験者があるテーマに対して意見を述べ、話し合いをしていく形式です。俗称として集団討論といいますが、多くの自治体は「討論」を期待していません。討論というとお互いの意見をいい、相手の言い分より自分の言い分が正しいということを、論を通して戦わせるという傾向が強くなります。

しかし教員採用試験ではそういった傾向は乏しく、お互い協力して相談するというものが中心となっています。評価観点にもありますが、こうした協調性こそ実際の現場では重要で、面接官も特に注意して評価にあたっていると考えられます。

集団活動
  • 概要

    受験者6~8人で与えられたテーマについて、創造的活動を行う。

複数の受験者が、協力・協同してある課題に取組んでいく形式です。例えば、「学校の歌をつくってください」、「学校標語を考えてください」、「研修の内容を検討してください」など様々あります。こうした活動では教師の積極性やコミュニケーション力だけでなく、行動力も評価できることから近年多くの自治体で導入されています。

集団討論や集団面接の練習だけ重ねていると、本番で急に集団活動の課題が出されると戸惑ってしまうことが多いようです。自分の自治体には出題されていないので、と準備をおろそかにせず、「ひょっとしたら…」という気持ちをもって、他自治体で実施されている活動にも目を通しておきましょう。

模擬授業
  • 概要

    与えられた、または任意の教科や単元について、導入等の授業を行なう。

模擬授業の形式には大きく二つのタイプがあります。一つは、面接官や他の受験者が生徒・児童役を行い、実際の発問の場面を設定して実施するもので、もう一つは、童・生徒役のいない中、自分のイメージで授業を披露するものです。

前者の場合、実際に生徒・児童役がいるため、受け答えや反応があり臨場感がありますが、その一方で児童・生徒役が想定通りに反応しないこともあり対応力が要求されます。後者の場合は、自分の想定の通りに進めることができるため準備さえしていればスムーズに行うことができますが、面接官がほとんど反応しないため、やりにくく緊張感も増しやすくなります。さらに経験が乏しい受験者だと、実際の授業のテンポ・展開とはかけ離れたものになっても気づきにくい点が難しいところです。

模擬授業の内容に関しても二つのタイプがあります。授業・学習指導のタイプ生徒指導のタイプです。受験先自治体で模擬授業が実施される場合は過去の実施例を確認し対策を進めていきましょう。

場面指導
  • 概要

    具体的な場面が設定され、児童等や保護者に対する対応を行なう。

場面指導とは、面接官が特定の「場面」を示し、その場の教師であった場合に、どのような対応をとるのかを説明する面接質問のことをいいます。個人面接や集団面接内で実施されるのが一般的ですが、場面指導試験として単独実施する自治体もあり、実施形式は自治体によって様々です。

また対応を口頭で説明する場合と、演じてみせるロールプレイとがあり、ロールプレイにも、面接官が生徒役を担当する場合と、生徒役なしで一人芝居を行う場合とがあります。特に指導経験のない大学生には厳しい質問となることが多いですので、あらかじめ想定質問に回答例をつくって、多角的な準備をしておきましょう。

実技試験と適性検査

実技試験と適性検査

自治体によっては、筆記試験や人物試験の他に、実技試験や適性検査を実施する場合があります。実技試験は、小学校や、中高の音楽・美術・保健体育・家庭・英語の教科養護教諭で行われ、教科・科目に関する実践力が問われます。

適性検査は、その人の性格や特性をみるために行われるもので、配点が設定されている試験ではなく、的確な人選を行うための資料の一つとして用いられます。

実技試験と適性検査の種類と概要を確認しよう! ↓↓

実技試験
  • 概要

    志願校種・教科の内容

実施の有無や内容は自治体や校種・教科によって異なります。小学校の場合、水泳や器械運動、ピアノや英会話など、中高の場合、音楽はピアノや声楽、美術はデッサン、家庭は調理や被服、保健体育は水泳や陸上競技等、英語は英会話や英語によるスピーチやディスカッション、養護教諭の場合は応急手当や保健指導が実施されることが多いようです。

事前に受験先の試験内容を確認し、前もって練習しておきましょう。また実技試験では、技能・実践力そのものだけでなく、熱意や意欲・姿勢や態度もみられますので、教員としての意識を忘れないように試験に臨むことも大切です。

適性検査
  • 概要

    内田クレペリン精神作業検査、矢田部・ギルフォード性格検査(YG)、ミネソタ多面人格目録(MMPI)など

教員採用試験で実施される適性検査は性格検査であり、素直に作業や回答をすすめて差支えありません。事前の対策は特別必要ないですが、不安に感じたり本番で動揺することのないよう、受験する自治体で実施されている適性検査の種類と内容を軽くみておくといいでしょう。

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まとめ

1

倍率は「自治体」「校種・教科」によって大きく異なる!

2

数年以内に採用数は減少傾向に?!倍率が「底」の今がチャンス!

3

大学生であれば、3年秋から学習を開始し、4年夏に受験するパターンが一般的!

4

試験内容は自治体によって様々!まずは試験内容と試験形式を確認しよう!

5

教採はとにかく人物重視!筆記は効率的に仕上げ、人物試験対策にじっくり取り組もう!

教員への第一歩はココからスタート!

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