中小企業診断士をもっと知る!

中小企業診断士についての理解をさらに深める
中小企業診断士の3大メリットで仕事の概観は掴めたでしょうか?このページでは、より中小企業診断士の魅力を掘り下げて伝えるページです。目次を見れば、もっと知りたい情報があるはずです!
このページのポイント
中小企業診断士は、経営に関する幅広い知識を実務に活かす国家資格です。MBAと比較されることもありますが、中小企業診断士は資格として経営支援の知識・スキルを体系的に学べる点に特徴があります。企業内での活用、他資格との組み合わせ、AI時代に求められるコンサルティング力など、将来性を含めて理解することが重要です。
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中小企業診断士とMBA(経営学修士)の違いを認識する!
「経営の知識を学びたい」と考えた場合、診断士とよく比較されるのがMBA(経営学修士/Master of Business Administration)でしょう。MBAは、経営学の大学院にて1~2年程度で、必要な単位を一定の成績以上で修了することで得られる学位(経営学修士)です。中小企業診断士は国家資格ですが、MBAは資格ではありません。
学習内容についてみると、「社内の経営企画・戦略立案に参画し広い視野から提言したい」「経営コンサルタントとして中小企業を支援したい」のであれば診断士、「経営者または経営幹部として経営戦略の意思決定ができるようになりたい」のであればMBAと、取得する目的が何かで選ぶとよいでしょう。しかしながら、中小企業であろうと大企業であろうと経営の基本は共通しています。
診断士試験の学習では、「経営戦略論・組織論・マーケティング論」「財務・会計」「生産管理、店舗・販売管理 」「情報通信技術(IT)」「企業経営に関係する法律」「マクロ経済・ミクロ経済」など、とても幅広い分野を学習します。経営に関して学ぶ基本的な内容は、MBAと共通している部分が多数あります。
中小企業診断士とMBAの比較

中小企業診断士は他資格との相性が抜群
診断士は、経営戦略、組織・人事、マーケティング、財務・会計、生産管理、店舗運営、物流、経済学、IT、法務と非常に幅広い分野の知識の他、問題解決力や説得力の基礎となるロジカルシンキングなど、コンサルティングに必要なスキルも習得します。
保有する資格の「専門分野の強み」に診断士で身につけた「経営全般に関する知識」と「コンサルティングに不可欠なスキル」を加えることで、クライアント(依頼主)からの多種多様な相談にも対応しやすくなります。また、業務の幅が大きく広がるため、自らのブランド価値を高めることができます。
診断士試験科目の学習内容と他資格(一部)との関連性

AI時代だからこそ求められるコンサルティング・スキル
2017年9月25日付「日本経済新聞」に、士業資格の多くが10~20年後にA(I ArtificialIntelligence=人工知能。以下、AI)に置き換えられかねないという、野村総合研究所と英オックスフォード大学との共同研究の内容を報じた記事が掲載されました。たしかに、申請書や帳簿書類の作成、手続の代行などの定型業務は、大量の統計データを処理・計算し、学習することによりさらなる進化を遂げていくAIにとっては得意とするところであり、多くの士業の方々が危機感を募らせています。
これからの士業は、定型業務だけに依存することなく、また、AIが代替しにくい業務、すなわち、必ずしも数字だけでは片づけられない分析や助言、戦略提案など複雑な判断能力を必要とするコンサルティング業務に力をいれなければならないと考えられます。
なぜなら、企業の問題というのは、経営者や従業員、顧客のニーズなど、さまざまな視点から分析する必要があるため、人と人がコミュニケーションをとることで解決の糸口をつかむコンサルティングは、AIには困難な業務といえるでしょう。ですから、中小企業診断士は淘汰されることのない職業として位置づけられています。
士業資格の業務内容とAIによる代替可能性

2015年12月公表の、野村総研とオックスフォード大学との共同研究「10~20年後に、AIによって自動化できる であろう技術的な可能性」より
(日本経済新聞「AI時代のサムライ業(上)」2017年9月25日付より)
よくある質問
- 中小企業診断士とMBAは何が違いますか?
- MBAは経営学の学位であり、中小企業診断士は国家資格です。経営を体系的に学ぶ点では共通しますが、中小企業診断士は企業診断や助言に必要な知識を資格試験として学ぶ点に特徴があります。
- 中小企業診断士はどの年代でも目指せますか?
- はい、目指せます。経営知識は業種や年齢を問わず活かしやすいため、若手から中堅、管理職、セカンドキャリアを考える方まで幅広く学習対象になります。
- AI時代でも中小企業診断士は必要ですか?
- 必要性は高いと考えられます。データ分析だけでなく、経営者との対話、課題の整理、現場事情を踏まえた提案など、人が担うべき判断やコミュニケーションが求められるためです。
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