日程表
開講科目
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簿記論
財務諸表論 -
法人税法
所得税法 -
相続税法
消費税法 -
酒税・固定・事業
住民・国徴
簿記論・財務諸表論の学習が初めての皆様へ
簿記論・財務諸表論の学習には、日商簿記3級の知識が必要となります。
学習が初めての方は開講までに「税理士スタート講座(全10回)」をご受講ください。
【2025年合格目標】初学者向けコース 日程一覧
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10月入学 基礎マスター+上級コース 簿記論(10月-12月)
公開中
(2024/8/14 更新)
学習内容追加
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8月・9月入学 基礎マスター+上級コース 簿記論・財務諸表論(8月-12月)
公開中
(2024/8/14 更新)
学習内容追加
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7月入学 基礎マスター+上級コース 簿記論・財務諸表論(7月-12月)
公開中
(2024/8/9更新)
発送日程の更新
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5月入学 完全合格+上級コース 簿記論・財務諸表論(5月-12月)
公開中
(2024/3/28更新)
学習内容追加
【2025年合格目標】学習経験者向けコース 日程一覧
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9月入学 年内上級講義+上級コース 簿記・財表(9月-12月)
公開中
(2024/8/14 更新)
学習内容追加
法人税法・所得税法の学習が初めての皆様へ
法人税法・所得税法の学習にあたっては、簿記論・財務諸表論の知識が必要となります。
【2025年合格目標】初学者向けコース 日程一覧
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9月入学 ベーシックコース 法人税法・所得税法(9月-12月)
公開中
(2024/8/14 更新)
学習内容追加
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9月入学 年内完結+上級コース 法人税法・所得税法(9月-12月)
公開中
(2024/8/14 更新)
学習内容追加
【2025年合格目標】学習経験者向けコース 日程一覧
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9月入学 年内上級演習+上級コース 法人税法・所得税法(9月-12月)
公開中
(2024/8/14 更新)
学習内容追加
消費税法の学習が初めての皆様へ
消費税法の学習には、日商簿記3級の知識が必要となります。
消費税法の学習が初めての方は開講までに「税理士スタート講座(全10回)」をご受講ください。
【2025年合格目標】初学者向けコース 日程一覧
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9月入学 基礎マスター+上級コース 相続税法(9月-12月)
公開中
(2024/8/14 更新)
学習内容追加
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9月入学 基礎マスター+上級コース 消費税法(9月-12月)
公開中
(2024/8/14 更新)
学習内容追加
【2025年合格目標】学習経験者向けコース 日程一覧
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9月入学 年内上級演習+上級コース 相続税法(9月-12月)
公開中
(2024/8/14 更新)
学習内容追加
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9月入学 年内上級演習+上級コース 消費税法(9月-12月)
公開中
(2024/8/19 更新)
学習内容追加
事業税・住民税の学習が初めての皆様へ
事業税の学習には、法人税法の知識、または法人税法と同時学習が必要となります。
住民税の学習には、所得税法の知識が必要となります。
【2025年合格目標】初学者向けコース 日程一覧
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9月入学 基礎マスター+上級コース 酒税・固定・事業・国徴(9月-12月)
公開中
(2024/8/14 更新)
学習内容追加
宅建士(宅地建物取引士)試験について
試験実施日程(2016年度)
試験案内配布 | 例年7月上旬より各都道府県の試験協力機関が指定する場所にて配布(都道府県別) 【2016年度】 7/1(金)~8/1(月) |
試験申込期間 | ■郵送 例年7月上旬~7月下旬(消印有効) ■インターネット 例年7月上旬~7月中旬 【2016年度】 ■郵送 7/1(金)~8/1(月)消印有効 ■インターネット 7/1(金)9:30~7/15(金)21:59 |
試験 | "毎年1回原則として例年10月第3日曜日 時間帯/午後1時~3時 (2時間) ※登録講習修了者 午後1時10分~3時 (1時間50分) " 【2016年度】 10/16(日) |
合格発表 | 原則として例年12月の第1水曜日または11月の最終水曜日 |
試験概要(2016年度)
受験資格 | 原則として誰でも受験できます。また、宅地建物取引業に従事している方で、国土交通大臣から登録を受けた機関が実施する講習を受け、修了した人に対して試験科目の一部(例年5問)を免除する「登録講習」制度があります。 ※TACは登録講習実施機関(登録番号(5)第003号)です。 |
受験地 | 試験は、各都道府県別で実施されるため、受験申込時に本人が住所を有する都道府県での受験が原則となります。 |
受験料 | 7,000円 |
試験方法・出題数 | 方法:4肢択一式の筆記試験(マークシート方式) 出題数:50問(登録講習修了者は45問) |
試験内容 | 法令では、試験内容を7項目に分類していますが、TACでは法令をもとに下記の4科目に分類しています。 ※登録講習修了者は例年問46~問50の5問が免除となっています。 |
試験実施機関
(一財)不動産適正取引推進機構
住所:〒105‐0001 東京都港区虎ノ門3‐8‐21 第33森ビル3階
注意
受験資格または願書の配布時期及び申込受付期間等については、必ず各自で事前にご確認ください。
願書の取り寄せ及び申込手続も必ず各自で忘れずに行ってください。
試験データ
過去10年間の年度別試験結果・合格ライン
宅建士試験は記述式ではなく4肢択一式の試験であるため、正解数0~50の50段階のどこかにすべての方が存在します。とりわけ、合格ライン近辺では同じ点数の中にかなりの人数がひしめき合い、わずか1問の正解・不正解で合否が分かれることになります。毎年、合格ライン(合格に必要な最低正解数)は問題の難易度等により変動し、過去10年では31問から36問で推移しています。
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