チャレンジコース

  • 2020年合格目標

    2020年4月〜2020年7月

    直前期の学習効果を最大限引き出すチャレンジ講義・チャレンジ演習!

    チャレンジコースは、直前期(5-7月期)で学習する試験委員対策・税制改正対策・本試験予想答練を、より効果的なものとするために、直前期カリキュラムにベースアップ期(4月期)を組み込んだコースです。ベースアップ期では、(1)再受験者を前提とした知識や解法の確認講義を行うチャレンジ講義と(2)基礎論点を確実に得点するためのチャレンジ演習を通して、知識の底上げや知識の整理・補強を行っていきます。直前期のみの学習を検討の方は、チャレンジコースでの学習をオススメします!

    • 対象者

      受験経験者

    • 開講科目

      簿記,財表,法人,所得,相続,消費

    • オススメの入学月

      4月~5月

    • ビデオブース講座

    • Web通信講座

    • DVD通信講座

    このコースの特徴

    受験経験者の方にオススメのコースです!

    • 2020年合格目標で独学中の受験者
    • 直前期を効果的に活用したい方
    コース戦略

    1

    直前期に入る前のベースアップが重要!

    チャレンジコースでは、①「チャレンジ講義」を通じて平成30年度税制改正の再確認や解法の確認を行うとともに、②ケアレスミス無く基礎論点を確実に得点できるかを「チャレンジ演習」で確認し、知識の底上げ・補強を行っていきます。
    合否に直結する直前期の学習にスムーズに移行するためにも、ベースアップ期(4月期)の学習が重要と言えます。

    2

    税法科目には理論マスター/理論ドクターが含まれる!

    税法科目には、直前対策講座の教材には含まれない「理論マスター(重要論点集)」と「理論ドクター(理論問題集)」が含まれます。

    3

    受講料がお得!

    直前対策講座の受講料にプラス¥12,000(消費税法受講の場合は¥9,000)で、チャレンジコースが受講できるのでお得です!
    さらに、再受講割引(受講料5%off)対象の方なら、直前対策講座の受講料にプラス¥7,400(消費税法受講の場合は¥6,050)で、チャレンジコースが受講できます!

    お得

    4

    直前期(5-7月期)は教室クラス多数設定!

    ベースアップ期(4月期)は教室講座(教室クラス)はございませんが、直前期(5-7月期)は教室講座(教室クラス)で受講することも出来ます(申込後要手続)。

    【配信中!】チャレンジコース活用術

    直前期に入る前にやっておくべきことは何か、チャレンジコースの学習のポイントや学習方法と合わせて、担当講師が詳しく解説します!

    チャレンジコース活用術

    TACでの受講経験のない方は、当セミナーを視聴しアンケートにお答えいただくと入会金(¥10,000・10%税込)免除券プレゼント!

    セミナーを視聴する

    開講科目

    • 簿記・財表
      (各29回)

    • 法人・所得
      (各29回)

    • 相続
      (全29回)

    • 消費
      (全19回)

    カリキュラム

    学習内容

    簿記論 直前期(5-7月期)の学習内容

    ●直前対策講義1:一般商品売買
    ●直前対策講義2:帳簿組織
    ●直前対策講義3:有形固定資産・無形固定資産①
    ●直前対策講義4:新株予約権、有価証券
    ●直前対策講義5:税金
    ●直前対策講義6:ヘッジ会計、有形固定資産・無形固定資産②
    ●直前対策講義7:連結財務諸表①
    ●直前対策講義8:連結財務諸表②
    ●直前対策講義9:連結財務諸表③
    ●合格情報講義:出題予想、受験に際しての注意事項 他

    ※実力完成答練の出題予定は、4月上旬にご案内いたします(直前予想答練に出題指定はございません)。

    財務諸表論 直前期(5-7月期)の学習内容

    ●直前対策講義1:【理論】全体構造、損益会計 他/【計算】過去問題の傾向分析、連結財務諸表
    ●直前対策講義2:【理論】資産会計/【計算】連結財務諸表、現金預金、金銭債権 他
    ●直前対策講義3:【理論】資産会計/【計算】有価証券
    ●直前対策講義4:【理論】資産会計 、負債会計/【計算】たな卸資産、有形固定資産、無形固定資産 他
    ●直前対策講義5:【理論】純資産会計、特殊論点/【計算】純資産会計、税効果会計 他
    ●直前対策講義6:【理論】財務諸表/【計算】分配可能額計算、財務諸表等規則 他
    ●直前対策講義7:総復習①
    ●直前対策講義8:総復習②
    ●直前対策講義9:総復習③
    ●合格情報講義:出題予想、受験に際しての注意事項 他

    ※実力完成答練の出題予定は、4月上旬にご案内いたします(直前予想答練に出題指定はございません)。

    教材

    視聴開始日・教材発送開始日

    ビデオブース視聴・Web配信

      4/1(水)より順次視聴可能

    初回教材発送日(通信講座のみ)

      3/23(月)より順次教材発送

    直前期(5-7月期)は教室クラス多数設定!

    ベースアップ期(4月期)は教室講座(教室クラス)はございませんが、直前期(5-7月期)は教室講座(教室クラス)で受講することも出来ます(申込後要手続)。※直前期(5-7月期)の詳細は後日公開します。

    収録講師:ビデオブース・Web講義・音声DL・DVD通信


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    カリキュラム

    学習内容

    法人税法 直前期(5-7月期)の学習内

    ●直前対策講義1:改正点等の確認、寄附金、交際費等、使途秘匿金 他
    ●直前対策講義2:引当金、有価証券、他
    ●直前対策講義3:同族会社、給与、他
    ●直前対策講義4:受取配当等、みなし配当、他
    ●直前対策講義5:グループ法人税制、連結納税、他
    ●直前対策講義6:組織再編税制、他
    ●直前対策講義7:圧縮記帳、減価償却、他
    ●直前対策講義8:欠損金、評価損益、他
    ●直前対策講義9:海外取引、特別償却、特別控除、他
    ●合格情報講義:出題予想、受験に際しての注意事項 他

    ※実力完成答練の出題予定は、4月上旬にご案内いたします(直前予想答練に出題指定はございません)。

    所得税法 直前期(5-7月期)の学習内容

    ●直前対策講義1:改正点講義 等
    ●直前対策講義2:応用理論対策①(納税義務者、実質所得者課税の原則・納税地・非課税)
    ●直前対策講義3:応用理論対策②(各種所得・収入金額)
    ●直前対策講義4:応用理論対策③(家事上の経費等・資産損失・引当金)
    ●直前対策講義5:応用理論対策④(同一生計親族が事業から受ける対価・複合論点・取得費・借地権・譲渡所得の繰延等)
    ●直前対策講義6:応用理論対策⑤(有価証券・課税標準)
    ●直前対策講義7:応用理論対策⑥(所得控除・税額計算・税額控除)
    ●直前対策講義8:応用理論対策⑦(源泉徴収・予定納税・確定申告
    ●直前対策講義9:応用理論対策⑧(納付・還付・青色申告・確定申告の是正手続等)
    ●合格情報講義:出題予想、受験に際しての注意事項 他

    ※実力完成答練の出題予定は、4月上旬にご案内いたします(直前予想答練に出題指定はございません)。

    教材

    視聴開始日・教材発送開始日

    ビデオブース視聴・Web配信

      4/1(水)より順次視聴可能

    初回教材発送日(通信講座のみ)

      3/23(月)より順次教材発送

    直前期(5-7月期)は教室クラス多数設定!

    ベースアップ期(4月期)は教室講座(教室クラス)はございませんが、直前期(5-7月期)は教室講座(教室クラス)で受講することも出来ます(申込後要手続)。※直前期(5-7月期)の詳細は後日公開します。

    収録講師:ビデオブース・Web講義・音声DL・DVD通信


    収録講師

    カリキュラム

    学習内容

    相続税法 直前期(5-7月期)の学習内容

    ●直前対策講義1:改正点講義/【理論】応用理論・事例理論の対策、みなし財産/【計算】相続人と相続分
    ●直前対策講義2:【理論】みなし財産、対象者関係/【計算】土地等及び家屋の評価
    ●直前対策講義3:【理論】対象者関係、災害関係/【計算】土地等及び家屋の評価と特例
    ●直前対策講義4:【理論】相続税と贈与税の関係/【計算】上場株式等、公社債及び預貯金等の評価
    ●直前対策講義5:【理論】公益の関連規定、課税価格算入額の関連規定/【計算】取引相場のない株式
    ●直前対策講義6:【理論】申告等の関連規定/【計算】みなし財産
    ●直前対策講義7:【理論】納付の関連規定、事業承継に関連する規定/【計算】相続税の課税価格・税額控除等
    ●直前対策講義8:【計算】延納
    ●直前対策講義9:【計算】納税猶予、贈与税の計算
    ●合格情報講義:出題予想、受験に際しての注意事項 他

    ※実力完成答練の出題予定は、4月上旬にご案内いたします(直前予想答練に出題指定はございません)。

    教材

    視聴開始日・教材発送開始日

    ビデオブース視聴・Web配信

      4/1(水)より順次視聴可能

    初回教材発送日(通信講座のみ)

      3/23(月)より順次教材発送

    直前期(5-7月期)は教室クラス多数設定!

    ベースアップ期(4月期)は教室講座(教室クラス)はございませんが、直前期(5-7月期)は教室講座(教室クラス)で受講することも出来ます(申込後要手続)。※直前期(5-7月期)の詳細は後日公開します。

    収録講師:ビデオブース・Web講義・音声DL・DVD通信


    収録講師

    カリキュラム

    学習内容

    消費税法 直前期(5-7月期)の学習内容

    ●直前対策講義1:改正点、過去問分析(課税の対象 他)
    ●直前対策講義2:過去問分析(税額控除 他)
    ●直前対策講義3:過去問分析(納税義務 他)
    ●直前対策講義4:過去問分析(申告等 他)
    ●合格情報講義:出題予想、受験に際しての注意事項 他

    ※実力完成答練の出題予定は、4月上旬にご案内いたします(直前予想答練に出題指定はございません)。

    教材

    視聴開始日・教材発送開始日

    ビデオブース視聴・Web配信

      4/1(水)より順次視聴可能

    初回教材発送日(通信講座のみ)

      3/23(月)より順次教材発送

    直前期(5-7月期)は教室クラス多数設定!

    ベースアップ期(4月期)は教室講座(教室クラス)はございませんが、直前期(5-7月期)は教室講座(教室クラス)で受講することも出来ます(申込後要手続)。※直前期(5-7月期)の詳細は後日公開します。

    収録講師:ビデオブース・Web講義・音声DL・DVD通信


    収録講師

    宅建士(宅地建物取引士)試験について

    試験実施日程(2016年度)

    試験案内配布 例年7月上旬より各都道府県の試験協力機関が指定する場所にて配布(都道府県別)
    【2016年度】
    7/1(金)~8/1(月)
    試験申込期間 ■郵送 例年7月上旬~7月下旬(消印有効)
    ■インターネット 例年7月上旬~7月中旬
    【2016年度】
    ■郵送
    7/1(金)~8/1(月)消印有効
    ■インターネット
    7/1(金)9:30~7/15(金)21:59
    試験 "毎年1回原則として例年10月第3日曜日 時間帯/午後1時~3時 (2時間)
     ※登録講習修了者 午後1時10分~3時 (1時間50分) "

    【2016年度】
    10/16(日)
    合格発表

    原則として例年12月の第1水曜日または11月の最終水曜日
    合格者受験番号の掲示および合格者には合格証書を送付
    【2016年度】
    11/30(水)

    試験概要(2016年度)

    受験資格 原則として誰でも受験できます。また、宅地建物取引業に従事している方で、国土交通大臣から登録を受けた機関が実施する講習を受け、修了した人に対して試験科目の一部(例年5問)を免除する「登録講習」制度があります。
    ※TACは登録講習実施機関(登録番号(5)第003号)です。
    受験地 試験は、各都道府県別で実施されるため、受験申込時に本人が住所を有する都道府県での受験が原則となります。
    受験料

    7,000円

    試験方法・出題数 方法:4肢択一式の筆記試験(マークシート方式) 出題数:50問(登録講習修了者は45問)
    試験内容 法令では、試験内容を7項目に分類していますが、TACでは法令をもとに下記の4科目に分類しています。

    ※登録講習修了者は例年問46~問50の5問が免除となっています。


    【科目と出題数】
    ・民法等(14問)・宅建業法(20問)・法令上の制限(8問)・その他関連知識(8問)

    各科目についての説明と学習内容の具体例はこちらから

    試験実施機関

    (一財)不動産適正取引推進機構

    住所:〒105‐0001 東京都港区虎ノ門3‐8‐21 第33森ビル3階

    http://www.retio.or.jp/

    注意

    受験資格または願書の配布時期及び申込受付期間等については、必ず各自で事前にご確認ください。
    願書の取り寄せ及び申込手続も必ず各自で忘れずに行ってください。

    試験データ

    過去10年間の年度別試験結果・合格ライン
    宅建士試験は記述式ではなく4肢択一式の試験であるため、正解数0~50の50段階のどこかにすべての方が存在します。とりわけ、合格ライン近辺では同じ点数の中にかなりの人数がひしめき合い、わずか1問の正解・不正解で合否が分かれることになります。毎年、合格ライン(合格に必要な最低正解数)は問題の難易度等により変動し、過去10年では31問から36問で推移しています。

    11科目開講「直前対策講座」の情報公開中

    最新の税制改正、試験委員対策にもいち早く対応する「直前対策講座」も活用してください!

    サポート

    サポート制度

    学習上の疑問はただちに解決「校舎対応・質問電話・質問メール」

    TACでは、教室講義前後の校舎での質問対応はもちろん、電話・メールでも講師に直接質問できるフォロー体制を整えています

    1

    教室講義の開始前や終了後に講師に質問できる!

    学習上で疑問に感じた点をその場で講師に確認ができます。

    2

    質問電話は平日夜9時まで対応!

    TAC校舎で直接講師に質問できない方も、質問電話で手厚くサポートいたいます。科目によりご利用日時は異なりますが、会計科目の質問電話は月~金の平日夜9時まで開設しております。

    3

    メールで質問できる!

    お仕事の都合などで質問電話が利用できない時や、電話では伝えにくい質問については質問メールをご利用いただけます。

    ※ 資料通信講座は「質問電話」をご利用いただけません。
    ※「質問電話」の電話番号・利用時間帯は、「TAC WEB SCHOOL」にてご確認いただけます。
    ※「質問メール」は「i-support」からご利用いただけます。

    合格者の活用術

    直前期になると自分で調べる時間がないので、質問電話はよく利用しました。つまらない質問をしてもよいのかと心配したこともありましたが、親切に対応くださり、もっと早くから利用すれば良かったと思いました。

    ネットで受講できる「Webフォロー」標準装備

    ご受講の同一コース・同一科目の講義を、Web上でも受講できるフォロー制度です。スマートフォンやタブレット端末にも対応しているので、受講期間中はいつでも・どこでも・何度でも繰り返し視聴することができます。

    1

    講義の復習だけでなく、予習としても利用できる!

    苦手分野など、繰り返し視聴することで知識の定着が図れます。

    2

    欠席してもWebで受講できる!

    お仕事の都合など、教室講義に参加できない時も安心して受講を継続できます。

    3

    教室日程に追いつくための学習として利用できる!

    教室講座の開講後にお申込みされた方も、Webフォローを利用すれば教室講座の日程に追いつき途中参加することができます。

    使い方いろいろ

    • 倍速機能で学習時間の圧縮に利用
    • スキマ時間に復習
    • 知識の再確認

    合格者の活用術

    基本的には教室クラスで受講していましたが、初めて学習する科目についてはWebフォローも活用していました。欠席時のフォローとしてだけでなく、講義で学んだ内容を倍速機能で視聴し復習していました。同じ講義を二度視聴することで、一度目では理解できなかったことも理解することができて良かったです。

    Web通信講座・資料通信講座・一部オプション講座ではWebフォローはご利用いただけません。

    Webフォローの動作環境につきましては、TAC WEB SCHOOLにてご確認ください。

    Webフォローの配信期限は、各コースの目標年度本試験最終日までとなります。

    教育訓練給付制度(一般)を通学メディアでご利用の場合、Webフォローでの受講は出席として扱われませんのでご注意ください。詳細はTAC発行の「教育訓練給付制度パンフレット」をご確認ください。

    新機能!スマホアプリで動画のダウンロードが可能に!

    講義音声を持ち運べる「音声DLフォロー」標準装備

    ライブ講義の音声を収録した音声ファイル(AAC形式)や講義録ファイル(PDF形式)をインターネットからダウンロードできるフォロー制度です。スマートフォンなどに取り込めば、スキマ時間も有効活用できる学習フォローです。

    1

    講義の復習や苦手論点の反復学習として利用できる!

    苦手分野など、しっかり繰り返し視聴することで知識の定着が図れます。

    2

    スキマ時間を有効活用できる!

    例えば電車内や移動中などのスキマ時間も有効活用できます。

    3

    保存後はネット環境を必要としない!

    一度保存した音声講義を再生機器に転送すればネットが繋がらない場所でも再生可能です。

    使い方いろいろ

    • 理論の暗記ツールとして
    • 欠席フォローとして

    合格者の活用術

    仕事が忙しく講義に出席できず振替もできなかった時でも、利便性の高い音声DLでフォローでき、とても助かりました。講義の途中で止め、残りの講義を翌日に聴くことができたのも助かりました。

    資料通信講座・一部オプション講座では音声DLフォローはご利用いただけません。

    音声のダウンロードには、インターネット環境にあるパソコンが必要となります。

    音声DLフォローの動作環境につきましては、TAC WEB SCHOOLにてご確認ください。

    音声DLフォローの利用期限は、各コースの目標年度本試験最終日までとなります。

    教育訓練給付制度(一般)を通学メディアでご利用の場合、音声DLフォローでの受講は出席として扱われませんのでご注意ください。詳細はTAC発行の「教育訓練給付制度パンフレット」をご確認ください。

    過年度TAC税理士講座受講生なら5%OFF「再受講割引制度」

    過年度に、TAC税理士講座を受講されていた方なら、下記割引利用対象コースを通常受講料から5%割引でお申込みいただけます(過年度に受講された科目に限りません)。

    割引利用対象者 過年度のTAC税理士講座受講生

    オプション講座や全国公開模試のみの受講の方は対象外となります。

    割引利用対象コース
    1. 完全合格+上級コース
    2. 基礎マスター+上級コース
    3. ベーシックコース
    4. 年内上級講義+上級コース
    5. 年内上級演習+上級コース
    6. 速修コース
    7. 上級コース
    8. チャレンジコース

    複数科目や複数年に渡るお申込みならば、「本科生」や「パック生」のお申込みがお得になります。

    インターネット申込、TAC各校舎受付窓口での申込または郵送申込でご利用いただけます。

    ご利用には、原則として過年度に受講したTAC税理士講座の会員証の提示(郵送の場合はコピーの同封)が必要となります。再受講割引制度利用対象の有無につきましては、TAC各校またはカスタマーセンター(0120-509-117)までお問い合わせください。

    「本科生」または「パック生」でのお申込み及び期別申込は対象外となります。

    資料通信講座でのお申込みは対象外となります。

    他の割引との併用でのお申込みはできません。

    フォロー制度 Web通信講座 DVD通信講座 ビデオブース
    Webフォロー
    音声DLフォロー
    校舎間自由視聴制度
    直前期教室講座変更制度
    質問電話・質問メール
    再受講割引制度
    自習室
    フォロー制度 個別DVD講座
    Webフォロー
    音声DLフォロー
    校舎間自由視聴制度
    直前期教室講座振替制度
    質問電話・質問メール
    再受講割引制度
    自習室

    質問メール使用回数について

    4月:5回
    5~7月:5回

    「直前期教室講座変更制度」「再受講割引制度」は、チャレンジコース(4-7月期)が対象です。

    5~7月の質問メールは、ベースアップ期(4月期)のみの方は対象外となります。

    自習室は教室の使用状況によっては利用できない場合もございます。

    TAC提携校での各種サービス等は、TAC直営校とは異なる場合がございます。詳しくはTAC提携校までお問い合わせください。

    受講料・お申込み

    (教材費・消費税10%込み)

    チャレンジコース(4-7月期)「簿記論」

    ¥92,000より

    ビデオブース講座・Web通信講座:各¥92,000/DVD通信講座:¥112,000

    • 入会金

      ¥10,000

    チャレンジコース(4-7月期)「財務諸表論」

    ¥92,000より

    ビデオブース講座・Web通信講座:各¥92,000/DVD通信講座:¥112,000

    • 入会金

      ¥10,000

    チャレンジコース(4-7月期)「法人税法」

    ¥92,000より

    ビデオブース講座・Web通信講座:各¥92,000/DVD通信講座:¥110,000

    • 入会金

      ¥10,000

    チャレンジコース(4-7月期)「所得税法」

    ¥92,000より

    ビデオブース講座・Web通信講座:各¥92,000/DVD通信講座:¥112,000

    • 入会金

      ¥10,000

    チャレンジコース(4-7月期)「相続税法」

    ¥92,000より

    ビデオブース講座・Web通信講座:各¥92,000/DVD通信講座:¥112,000

    • 入会金

      ¥10,000

    チャレンジコース(4-7月期)「消費税法」

    ¥59,000より

    ビデオブース講座・Web通信講座:各¥59,000/DVD通信講座:¥79,000

    • 入会金

      ¥10,000

    チャレンジコース(4月期のみ)簿記・財表・法人・所得・相続

    1科目¥25,000より

    ビデオブース講座・Web通信講座:各¥25,000/DVD通信講座:¥35,000

    • 入会金

      ¥10,000

    チャレンジコース(4月期のみ)消費

    ¥20,000より

    ビデオブース講座・Web通信講座:各¥20,000/DVD通信講座:¥30,000

    • 入会金

      ¥10,000

    簿記論・財務諸表論・法人税法・所得税法・相続税法

    個別DVD講座:チャレンジコース(4-7月期)

    ¥88,000

    • 入会金

      ¥10,000

    個別DVD講座:ベースアップ期(4月期)

    ¥23,000

    • 入会金

      ¥10,000

    消費税法

    個別DVD講座:チャレンジコース(4-7月期)

    ¥56,000

    • 入会金

      ¥10,000

    個別DVD講座:ベースアップ期(4月期)

    ¥18,000

    • 入会金

      ¥10,000

    上記受講料には、教材費・消費税10%が含まれています。

    単科生の価格は、1科目あたりの価格です。

    0から始まる会員番号をお持ちでない方は、受講料のほかに別途入会金(¥10,000・10%税込)が必要となります。
    会員番号につきましては、TAC各校またはカスタマーセンター(0120-509-117)までお問い合わせください。

    ビデオブースおよびWeb講義は2020年本試験最終日まで視聴となります。

    教材のお問合せ(DVD再生、乱丁、落丁等)は2020年本試験最終日までとなります。

    大学生協等代理では取扱店舗により申込方法が異なる場合がございます。また、一部お申込みのできない講座・コースもございます。