チャレンジコース

  • 2018年合格目標

    2018年4月〜2018年7月

    直前期の学習効果を最大限引き出すチャレンジ講義・チャレンジ演習!

    チャレンジコースは、直前期(5-7月期)で学習する試験委員対策・税制改正対策・本試験予想答練を、より効果的なものとするために、直前期カリキュラムにベースアップ期(4月期)を組み込んだコースです。ベースアップ期では、(1)再受験者を前提とした知識や解法の確認講義を行うチャレンジ講義と(2)基礎論点を確実に得点するためのチャレンジ演習を通して、知識の底上げや知識の整理・補強を行っていきます。直前期のみの学習を検討の方は、チャレンジコースでの学習をオススメします!

    • 対象者

      受験経験者

    • 開講科目

      簿記,財表,法人,所得,相続,消費

    • オススメの入学月

      2018年4月入学

    • 個別DVD講座

    • Web通信講座

    • DVD通信講座

    このコースの特徴

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    1

    直前期に入る前のベースアップが重要!

    チャレンジコースでは、①「チャレンジ講義」を通じて平成29年度税制改正の再確認や解法の確認を行うとともに、②ケアレスミス無く基礎論点を確実に得点できるかを「チャレンジ演習」で確認し、知識の底上げ・補強を行っていきます。
    合否に直結する直前期の学習にスムーズに移行するためにも、ベースアップ期(4月期)の学習が重要と言えます。

    2

    税法科目には理論マスター/理論ドクターが含まれる!

    税法科目には、直前対策講座の教材には含まれない「理論マスター(重要論点集)」と「理論ドクター(理論問題集)」が含まれます。

    3

    受講料がお得!

    直前対策講座の受講料にプラス¥11,000(消費税法受講の場合は¥8,000)で、チャレンジコースが受講できるのでお得です!
    さらに、再受講割引(受講料5%off)対象の方なら、直前対策講座の受講料にプラス¥6,600(消費税法受講の場合は¥5,200)だけで、チャレンジコースが受講できます!

    4

    直前期(5-7月期)は教室クラス多数設定!

    ベースアップ期(4月期)は教室講座(教室クラス)はございませんが、直前期(5-7月期)は教室講座(教室クラス)で受講することも出来ます(申込後要手続)。

    簿記論をWeb通信講座で受講する場合

    カリキュラム

    再受講割引制度は、過年度にTAC税理士講座を受講されていた方(オプション講座や全国公開模試のみの受講の方を除く)が新たにコースをお申込みの際に、通常受講料から5%割引でお申し込みいただける割引制度です(過年度に受講された科目に限りません)。

    チャレンジコース(4月期のみ)、直前対策講座は再受講割引対象コースではありません。

    受験経験者の方にオススメのコースです!

    • 2018年合格目標で独学中の再受験者
    • 直前期を効果的に活用したい方

    学習内容・カリキュラム

    学習内容

    簿記論

    ベースアップ期(4月期)の学習内容

    • 株主資本:自己株式、自己株式と新株の同時交付 等
    • 一般商品売買:総記法、売価還元法 等
    • 有形固定資産:リース会計、減損会計、資産除去債務 等
    • 圧縮記帳
    • ヘッジ会計
    • 工事契約:工事収益総額・見積工事原価総額の変更、工事損失引当金 等
    • 本支店会計:本支店合併財務諸表、支店相互間取引 等
    • 企業結合
    • 連結財務諸表

    直前期(5-7月期)の学習内容

    • 試験委員対策①~⑨:一般商品売買、有形固定資産、有価証券、新株予約権、税金、ヘッジ会計、本 支店会計、財務諸表(キャッシュ・フロー計算書)、連結財務諸表
    • 合格情報講義
    財務諸表論

    ベースアップ期(4月期)の学習内容

    • 損益会計:損益会計、収益認識、費用認識
    • 資産会計:資産総論、棚卸資産
    • 退職給付会計:退職給付の性格、退職給付債務の計算、遅延認識、退職給付に係る負債(平成24年改正基準)
    • 税効果会計:税効果の目的、処理方法、繰延税金資産の資産性、回収可能性の判断基準、繰延税金負債の負債性
    • 純資産会計:純資産の概要、株主資本、自己株式

    直前期(5-7月期)の学習内容

    • 理論対策:全体構造、損益会計、資産会計、負債会計、純資産会計、特殊論点、財務諸表
    • 計算対策:過去問題の傾向分析、連結財務諸表、現金・預金、金銭債権、有価証券、たな卸資産、有形固定資産、無形固定資産、純資産会計、税効果会計、分配可能額計算、財務諸表等規則
    • 合格情報講義
    法人税法

    ベースアップ期(4月期)の学習内容

    • 平成29年度の主な改正点 (第67回本試験に影響があったもの、第67回本試験後に施行されたもの)
    • 通則
    • 欠損金(繰越控除、繰戻し還付、債務免除等)
    • グループ法人税制(完全支配関係、寄附金・受贈益、譲渡損益調整、配当関連)
    • 同族会社(同族会社、特定同族会社)
    • 給与(役員の範囲、役員給与)
    • 受取配当等の益金不算入
    • 税額控除
    • 外国子会社配当
    • みなし配当(資本の払戻し、解散、自己株式)

    直前期(5-7月期)の学習内容

    • 改正点の確認
    • 取扱論点:寄附金、交際費等、引当金、有価証券、同族会社、給与等、受取配当等、みなし配当、グループ法人税制、連結納税、組織再編税制、圧縮記帳、減価償却、欠損金、評価損益、海外取引、特別償却、特別控除
    • 合格情報講義
    所得税法

    ベースアップ期(4月期)の学習内容

    • 所得控除:雑損控除、医療費控除、社会保険料控除、小規模企業共済等掛金控除、生命保険料控除、地震保険料控除 等
    • 減価償却:償却方法の選定、減価償却資産の取得価額、平成19年3月31日以前取得資産、平成19年4月1日以後取得資産、少額減価償却資産 等
    • 有価証券:利子所得の計算方法及び課税方法、金融類似商品の収益 等、配当所得の計算方法及び課税方法、申告分離課税、負債の利子の控除、株式等の譲渡の課税方法、譲渡所得等の金額の計算、譲渡損失等の取扱い 等

    直前期(5-7月期)の学習内容

    • 改正点講義
    • 応用理論対策:納税義務者、実質所得者課税、納税地、非課税所得、各種所得、収入金額、必要経費、家事上の経費等、資産損失、引当金、同一生計親族が事業から受ける対価、複合論点、取得費、借地権、譲渡所得の繰延等、有価証券の譲渡による所得、課税標準、所得控除、税額計算、税額控除、源泉徴収、予定納税、確定申告、納付、還付、青色申告、確定申告の是正手続等
    • 合格情報講義
    相続税法

    ベースアップ期(4月期)の学習内容

    • 宅地等の評価:評価単位、倍率方式、路線価方式、宅地等の貸借があった場合、使用貸借、利用状況に応じた家屋及び宅地等の評価、不整形地、 特殊な宅地の評価、 特殊な賃貸借、定期借地権等
    • 取引相場のない株式の評価:評価方式の判定、発行会社の規模に応じた評価方式、類似業種比準価額、1株当たりの純資産価額、特定の評価会社の株式の評価、過去問分析
    • その他の財産評価:上場株式、預貯金、公社債、受益証券、ゴルフ会員権

    直前期(5-7月期)の学習内容

    • 改正点講義
    • 理論対策:応用問題の読み方・書き方、みなし財産、対象者関係、災害関係、相続税と贈与税の関係、公益関係、課税価格算入額、申告等の手続、納付等の手続、事業承継関係
    • 計算対策:相続人と相続分、土地等又は建物等についての評価と特例、上場株式等、公社債及び預貯金等の評価、取引相場のない株式等の評価、みなし財産、相続税の課税価格及び税額控除等の計算、延納、納税猶予、贈与税額の計算
    • 合格情報講義
    消費税法

    ベースアップ期(4月期)の学習内容

    • 取引分類 :国内取引の判定、課税・非課税・免税・不課税の判定
    • 納税義務者
    • 課税標準
    • 税額控除:課税仕入れ等、課税仕入れ等の区分経理、課税売上割合、簡易課税
    • 著しい変動

    直前期(5-7月期)の学習内容

    • 改正点講義
    • 過去問分析:課税の対象、仕入税額控除、資産の譲渡等の時期
    • 合格情報講義

    ベースアップ期(4月期)収録担当講師

    収録講師
    • 簿記

      有我

    • 財表

      小室

    • 法人

      藤嵜

    • 所得

      内山(隆)

    • 相続

      筏井

    • 消費

      井上(雅)

    チャレンジコースの直前期(5 〜7月)の収録担当講師は後日公開いたします。

    教材・サポート

    使用教材

    サポート制度

    フォロー制度 Web通信講座 DVD通信講座 個別DVD講座
    Webフォロー
    音声DLフォロー
    校舎間自由視聴制度
    直前期教室講座変更制度
    質問電話・質問メール
    再受講割引制度
    自習室
    フォロー制度 個別DVD講座
    Webフォロー
    音声DLフォロー
    校舎間自由視聴制度
    直前期教室講座振替制度
    質問電話・質問メール
    再受講割引制度
    自習室

    質問メール使用回数について

    4月:5回
    5~7月:5回

    「直前期教室講座変更制度」「再受講割引制度」は、チャレンジコース(4-7月期)が対象です。

    5~7月の質問メールは、ベースアップ期(4月期)のみの方は対象外となります。

    自習室は教室の使用状況によっては利用できない場合もございます。

    TAC提携校での各種サービス等は、TAC直営校とは異なる場合がございます。詳しくはTAC提携校までお問い合わせください。

    【2/23(金)より配信スタート!】チャレンジコース活用術

    直前期に入る前にやっておくべきことは何か、チャレンジコースの学習のポイントや学習方法と合わせて、担当講師が詳しく解説します!

    チャレンジコース活用術

    TACでの受講経験のない方は、当セミナーを視聴しアンケートにお答えいただくと入会金(¥10,000・8%税込)免除券プレゼント!

    継続学習を応援!チャレンジコース(4-7月期)なら「再受講割引制度(5%OFF)」

    【割引利用対象者】2017年合格目標以前のTAC税理士講座受講生
    ※オプション講座や全国公開模試のみの受講の方は対象外

    インターネット申込(e受付)またはTAC各校舎受付窓口や郵送申込にてご利用いただけます。

    インターネット申込(e受付)では過去3年間のTAC受講履歴から割引制度適用の可否を判断し対象商品を表示・割引いたします。

    TAC各校舎受付窓口や郵送申込でのご利用には、原則として過年度に受講したTAC 税理士講座の会員証の提示(郵送の場合はコピーの同封)が必要となります。

    「本科生」または「パック生」でのお申込み、期別申込は対象外となります。

    資料通信講座でのお申込みは対象外となります。

    他の割引との併用はできません。

    開講日・開講校舎

    直前期(5-7月期)は教室クラス多数設定!

    ベースアップ期(4月期)は教室講座(教室クラス)はございませんが、直前期(5-7月期)は教室講座(教室クラス)で受講することも出来ます(申込後要手続)。※直前期(5-7月期)の詳細は後日公開します。

    簿記論・財務諸表論・法人税法・所得税法・相続税法・消費税法(科目共通)

    Web通信講座
    • 初回教材発送日

      3/23(金)

    • 視聴開始日

      4/2(月)

    DVD通信講座
    • 初回教材発送日

      3/23(金)

    個別DVD講座
    • 視聴開始日

      4/2(月)

    簿記論・財務諸表論・法人税法・所得税法・相続税法

    個別DVD講座

    チャレンジコース(4-7月期)
    • 視聴開始日

      4/1(土)

    ベースアップ期(4月期)
    • 視聴開始日

      4/1(土)

    消費税法

    個別DVD講座

    チャレンジコース(4-7月期)
    • 視聴開始日

      4/1(土)

    ベースアップ期(4月期)
    • 視聴開始日

      4/1(土)

    受講料・お申込み

    (教材費・消費税8%込み)

    インターネット、郵送、TAC受付窓口、大学生協等代理店にてお申し込みいただけます。

    申込方法の説明を見る

    簿記論・財務諸表論・法人税法・所得税法・相続税法

    チャレンジコース(4-7月期)「簿記論」

    ¥88,000より

    個別DVD講座・Web通信講座:各¥88,000/DVD通信講座:¥108,000

    • 入会金

      ¥10,000

    チャレンジコース(4-7月期)「財務諸表論」

    ¥88,000より

    個別DVD講座・Web通信講座:各¥88,000/DVD通信講座:¥108,000

    • 入会金

      ¥10,000

    チャレンジコース(4-7月期)「法人税法」

    ¥88,000より

    個別DVD講座・Web通信講座:各¥88,000/DVD通信講座:¥108,000

    • 入会金

      ¥10,000

    チャレンジコース(4-7月期)「所得税法」

    ¥88,000より

    個別DVD講座・Web通信講座:各¥88,000/DVD通信講座:¥108,000

    • 入会金

      ¥10,000

    チャレンジコース(4-7月期)「相続税法」

    ¥88,000より

    個別DVD講座・Web通信講座:各¥88,000/DVD通信講座:¥108,000

    • 入会金

      ¥10,000

    チャレンジコース(4-7月期)「消費税法」

    ¥56,000より

    個別DVD講座・Web通信講座:各¥56,000/DVD通信講座:¥76,000

    • 入会金

      ¥10,000

    チャレンジコース(4月期のみ)簿記・財表・法人・所得・相続

    1科目¥23,000より

    個別DVD講座・Web通信講座:各¥23,000/DVD通信講座:¥33,000

    • 入会金

      ¥10,000

    チャレンジコース(4月期のみ)消費

    ¥18,000より

    個別DVD講座・Web通信講座:各¥18,000/DVD通信講座:¥28,000

    • 入会金

      ¥10,000

    簿記論・財務諸表論・法人税法・所得税法・相続税法

    個別DVD講座:チャレンジコース(4-7月期)

    ¥88,000

    • 入会金

      ¥10,000

    個別DVD講座:ベースアップ期(4月期)

    ¥23,000

    • 入会金

      ¥10,000

    消費税法

    個別DVD講座:チャレンジコース(4-7月期)

    ¥56,000

    • 入会金

      ¥10,000

    個別DVD講座:ベースアップ期(4月期)

    ¥18,000

    • 入会金

      ¥10,000

    上記受講料には、教材費・消費税8%が含まれています。

    単科生の価格は、1科目あたりの価格です。

    0から始まる会員番号をお持ちでない方は、受講料のほかに別途入会金(¥10,000・8%税込)が必要となります。
    会員番号につきましては、TAC各校またはカスタマーセンター(0120-509-117)までお問い合わせください。

    個別DVDおよびWeb講義は2018年本試験最終日まで視聴となります。

    教材のお問合せ(DVD再生、乱丁、落丁等)は2018年本試験最終日までとなります。

    大学生協等代理では取扱店舗により申込方法が異なる場合がございます。また、一部お申込みのできない講座・コースもございます。